|
<釧路炭鉱の様子> |
<当時の歴史的出来事> |
| 1857 |
【釧路炭田の創成期】〜1920年（大正9年） |
|
 釧路炭田の歴史は、幕末の1857年、隣接地の白糠（しらぬか）石炭岬と釧路市岩見ヶ浜のオソツナイで採炭されはじめ、これが釧路炭田開発の第一歩、道内石炭鉱業のはじまりとなりました。
その後しばらく休山したのち、1897年（明治30年）、後の太平洋炭礦の前身となる安田炭礦が、硫黄精練（いおうせいれん）に利用しはじめます。
1917年（大正6年）、休山していた春採（はるとり）のヤマに着目した木村久太郎により、再び採炭が行われるようになります。 
 |
1861 アメリカ南北戦争
（〜1865）
1867 ＜日＞大政奉還・ノーベルがダイナマイトを発明
1868 ＜日＞明治維新
1894 日清戦争（〜1895）
1904 日露戦争（〜1905）
1914 第一次世界大戦
（〜1918） |
|
|
|
|
| 1920 |
【太平洋炭礦の創業開始】1920年（大正9年）〜1945年（昭和20年） |
|
 
1920年（大正9年）、木村組釧路炭礦（春採坑）と三井鉱山釧路炭礦（別保坑）の合併により、太平洋炭礦（株）が創業を開始します。
当時の日本は、第一次世界大戦後の運輸・輸送の拡大や、家庭用暖房などの燃料需要増大が見込まれる時期でもありました。 三井財閥系の三井鉱山（株）が地方の炭鉱会社と合併 することの意味は、“日本を代表する大資本が釧路の石炭産業に参加”し、“石炭採掘・輸送をするために、豊富な資金力で、電力を活用した機械化を進め”“採掘した石炭輸送に鉄道を利用する”という、石炭を中心とした日本の産業革命ともいえる一面を象徴しています。
|
1923 関東大震災
1927 ＜日＞金融恐慌
1929 世界経済恐慌はじまる
1931 満州事変
1936 ＜日＞二・二六事件（準戦時体制突入）
1938 ＜日＞国家総動員法「産めよ殖やせよ」
1939 第二次世界大戦
（〜1945）
1941 太平洋戦争（〜1945）
|
|
|
|
|
| 1945 |
【戦後復興による採炭再開】1945年（昭和20年）〜1962年（昭和37年） |
|
 第二次世界大戦終結直後の昭和20年秋、復員した鉱員たちによって春採坑（はるとりこう）が、翌21年秋には、別保坑（べっぽこう）の採炭が再開されました。
日本の戦後復興にあたるこの時期に、太平洋炭礦（株）は、東京証券取引市場の一部上場企業となり、従業員数は5000人余、朝鮮戦争の影響による増産とも相まって年間の石炭産出量はそれまでの10万トンから100万トンにまで拡大するまでになりました。
同時に、この時期は戦後日本における石炭の役割と、石油が普及しはじめ、石炭を見直す気運が高まる時代でもあります。
 
 
|
1945 ドイツ無条件降伏・日本ポツダム宣言受諾
＜日＞農地改革・財閥解体
1946 インドシナ戦争（〜1954）
1949 中華人民共和国成立
1950 朝鮮戦争
1951 ＜日＞対日講和条約・日米安全保障条約調印
1957 ＜日＞なべ底景気
1960 ＜日＞日米安保新条約・安保闘争・高度経済成長期に突入
1961 ＜日＞株式大暴落
|
|
|
|
|
| 1962 |
【太平洋炭礦の成長・発展期】1962年（昭和37年）〜1985年（昭和60年） |
|
昭和37年、政府は「石炭政策大綱」を決定し、石炭鉱業の合理化政策に着手します。
 
太平洋炭礦（株）は、ドイツから採炭機械（さいたんきかい）を導入し、ピーク時には年間250万トン超など、昭和44年以降、年間200万トンを超える出炭量を維持し続けるなど、この時代の増産・石炭産業発展期を象徴する時期です。
しかし、その後のエネルギー革命や海外炭との価格差に抗しきれず、次第に減産の途をたどることになります。
|
1962 キューバ危機
1963 ＜日＞低金利政策
1964 ＜日＞東海道新幹線開通
1967 第３次中東戦争
1966 中国で文化大革命
1968 ＜日＞国民総生産（ＧＮＰ）米国に次ぐ世界第二位
1969 アメリカのアポロ11号月面着陸・＜日＞いざなぎ景気
1972 ＜日＞沖縄復帰・日中共同宣言・「日本列島改造論」
1974 ＜日＞戦後初のマイナス成長・高度成長経済大打撃
1973 第４次中東戦争
＜日＞第一次石油ショック・狂乱物価・異常インフレ
1975 ベトナム戦争終結
1977 ＜日＞戦後最大の不況
1980 イラン・イラク戦争
（〜1988）
|
|
|
|
|
| 1985 |
【石炭産業の転換期と日本最後の炭鉱へ】1985年（昭和60年）〜2001年（平成13年） |
|
 
昭和30年代半ばのエネルギー革命を転機として、石炭産業は機械化による合理化とコスト削減を迫られることになります。また、「掘れば掘っただけ買ってくれる」から「買ってもらえる価格をめざし、必要とされる量を掘る」という、産業構造の需要と供給バランスの変化が顕著になりはじめた、時代の転換期ともいえます。 このような中、太平洋炭礦（株）は、昭和60年2月、マイナス600メートル前後の海底炭を開発する第三期長期計画をまとめ、坑口から遠くて深い採炭を開始する道を歩みはじめます。
|
1986 ソ連のチェルノブイリ原発事故
＜日＞バブル景気
1988 ＜日＞青函トンネル鉄道開通
1989 天安門事件
＜日＞消費税（3％）施行
1990 東西ドイツ統合
1991 湾岸戦争・ソ連邦解体
＜日＞バブル経済崩壊
1995 ＜日＞阪神・淡路大震災
1997 香港中国返還
1998 ＜日＞戦後最悪の不況・過去最大の景気対策・地球温暖化防止京都会議開催
|
|
|
|
|
| 2001 |
【太平洋炭礦の閉山と釧路コールマインの設立】2001年（平成13年）〜 |
|
政府政策による各地の炭鉱閉山が相次ぐ中、平成13年11月の池島炭鉱に続き、平成14年1月30日、太平洋炭礦（株）はその歴史の幕を閉じることになります。
しかし、閉山前年の平成13年12月23日、地域経済への影響を懸念する地元釧路市財界関係者の出資により（株）釧路コールマインが設立され、平成14年2月1日には採炭準備、4月9日には採炭が開始されました。
ヤマの呼称も、国内最後の坑内堀炭鉱として『釧路炭鉱』と改め、国の『炭鉱技術移転5カ年計画（2002年〜2006年）』に沿って、海外研修生の受け入れ、営業採炭、公害防止技術などの開発を主要業務として、地域経済発展に寄与、貢献しています。 |
2001 アメリカ同時多発テロ
2003 イラク戦争
|
日本唯一の炭鉱
